国内外のNICEのネットワークをご紹介致します。下記の他、非常に大勢の個人・団体の方々に様々な形(寄付・寄贈、活動への参加・協力、団体・事業の運営等)で、ご協力を頂いております!

海外のネットワーク

国際ボランティアNGO

 

 世界で1,2位を争う、海外70ヶ国・110団体(2024年)の国際ボランティアNGOと、日本人ボランティアの派遣、外国人ボランティアの受入、また共同事業の開催を行っています。

 特に、その国で国際ボランティア活動を共に立ち上げたMCE(モンゴル)、VYA(台湾)、VT(香港)、MOVE(マレーシア)、IIWC・GREAT(インドネシア)、GIVE(ミャンマー)、GV4GF(スリランカ)とは非常に強い絆を持っております。

 また上記に加え、GIED(フィリピン)、SJV(ベトナム)、DALAA(タイ)、CYA(カンボジア)、PYC(ラオス)、FFN(ネパール)、RUCHI・FSL(インド)、SJ(フランス)、SVI(ベルギー)、ESTYES(エストニア)、KVDA(ケニア)とも、2023年に2ヶ国事業を共催する等、緊密に連携しております。

 またNICEは約40ヶ国に支部を持つ多国籍NGO・SCI(Service Civil International)とも、パートナーとして長年提携しています。


CCIVS(国際ボランティア活動調整委員会)

 79ヶ国の169団体が加盟する世界ネットワーク。1948年に国連・ユネスコの支援で設立され、事務局もパリのユネスコ本部内にあります。気候正義や平和教育の推進、活動の質の向上や成果集めに取り組んでいます。

 NICEは92年から日本唯一の加盟団体(国際NGOの日本支部を除く)で、2016年まで21年間理事を務めました。2004年~07年にはNICE代表の開澤が東アジア初・史上最年少で代表を務め、副代表や財務長も歴任し、NICEは現在も世界統計作りや国際ボランティアの新ビジョン作り等、様々な活動を活発に主導しています。

 
(写真左:2010年スペインでの総会。右:2019年ネパールでの新ビジョン作り会議)


NVDA(アジア・ボランティア発展ネットワーク)

 22ヶ国・地域の28団体が加盟する、アジア中心のネットワーク。1997年に11団体で設立し、新しい国でのワークキャンプ開拓や広報・リーダー訓練のレベルアップ、気候変動防止事業等を行っています。

 NICEは設立を主導し、結成から2018年までの20年間理事(うち15年間は代表)を務め、2020年から加盟団体の声を受けて代表(NICE代表の開澤)に再び就いています。またアジア13ヶ国で国際ボランティア活動を開拓し、NVDAの発展に寄与してきました。現在も気候変動防止プロジェクトや中長期ボランティア世界会議等、様々な活動を活発に主導しています。

 
(写真左:2012年インドでの、ワークキャンプ型の総会。右:2017年フィリピンでの、アジアサミット)


ALLIANCE(欧州ボランティア活動団体同盟)

 約30ヶ国・50団体が加盟する、欧州中心のネットワーク。1982年に設立され、広報や業務の効率化のための共有データベースの運営、世界会議の主催、ジェンダー平等や「Access for all」等に取り組んでいます。

 NICEは96年に非欧米初の会員として加盟し、アジアと欧州の架け橋としても活発に活動しています。2024年からは「会員」から「パートナー」への移行を目指しています。


(毎年3月に開催する国際ボランティア界最大級の「技術会議」。2013年のスロバキアより)


外国政府・国際機関

 

 日本からのボランティアへのビザの発給、情報提供等の他、例えば、以下の協力実績があります。

★ ユネスコ(国際連合教育科学文化機関):CCIVSを通じ、世界遺産保護事業等で連携。
★ Asia Europe Foundation(アジア欧州財団):NVDAを通じ、青少年交流等の事業を共催。
★ European Union(欧州連合):欧州の提携NGO等を通じ、NICE自体も登録NGOとして、長期ボランティアプログラム(EVS)や様々なセミナー、人材育成プログラム(Erasmus+)を実施・活用。2022年にも特別事業を受入。
★ フランス政府:フランスの提携NGOを通じ、長期ボランティア・プログラム(Service Civic)を実施中。
★ ITTO(国際熱帯木材機関):2011年「国際森林年」にNICEが実行委員長として様々な国内外の環境保全NGOと共に開催した記念サミット等で、事務局次長が講演


海外NPO・住民組織

 

 国際ボランティアNGOと共に、約70ヶ所・2,000ヶ所で国際ボランティア活動を企画・運営している様々な団体とつながり、力を合わせております。例えば、

○ 環境分野:エコビレッジ(エストニア)、マングローブ保全団体(カンボジア)、サイ保護区(ボツワナ
○ 開発分野:水上スラム(ベトナム)、女性自助グループ(インド)、平和農場(パレスチナ)
○ 文化分野:多文化祭り(ベルギー)、文化遺産を守る自治体(フランス)、劇団(ケニア)
○ 教育分野:青少年センター(ラオス)、公立中学校(モンゴル)、子ども自然キャンプ(スペイン)
○ 福祉分野:難民支援団体(マレーシア)、障がい者施設(ドイツ)、薬物依存者支援組織(ポーランド)

国内のネットワーク

NPO・NGOや福祉施設、住民グループ

 

 環境・開発・文化・教育・福祉などの分野で取り組む様々な団体と、全国各地でワークキャンプや中長期ボランティア(個人型)を共催しています(2023年は以下の32都道府県・59団体)。

 北海道・東北地方 北海道:黒松内ぶなの森自然学校、北海道エコビレッジ推進プロジェクト。青森県:白神山地を守る会、白神自然学校。岩手県:大野集落営農組合。宮城県:雄勝花物語。山形県:最上の荘園。福島県:田人里山再生委員会、寺子屋方丈舎。

 関東地方 栃木県:トチギ環境未来基地。東京都:小山児童学園。神奈川県:かわさき自然と共生の会。

 中部地方 新潟県:長岡市地域おこし協力隊。富山県:もよもんプロジェクト。石川県:上麦口町、自然体験おおづち村。福井県:小原ECOプロジェクト、南越前町南条観光協会。長野県:共働学舎・立屋農場、同・真木農場、MLC Japan、WHITE CANVAS、妻籠を愛する会、地域づくり美麻、伊那里イーラ、いいじま森の会。岐阜県:可児市国際交流協会、そら風スクール。静岡県:時ノ巣の森クラブ、サンクチュアリジャパン。愛知県:ゆずりは学園、HAPPY BABY FARM。三重県:赤目の里山を育てる会、熊野ワークキャンプ実行委員会、尾鷲ワークキャンプ実行委員会、志摩ワークキャンプ実行委員会。

 近畿地方 京都府:わづか有機栽培茶業研究会。大阪府:富田林の自然を守る会。奈良県:杉浦農園。兵庫県:小代観光協会。

 中国・四国地方 島根県:伊野国際ワークキャンプ実行委員会、平田国際ワークキャンプ実行委員会、「伝統芸能と光の祭典」実行委員会、大和伝統漁業簗保存組合。広島県:瀬戸田映画祭。香川県:男木島さくら会。徳島県:アサギマダラ広域文化保存会、びざん大学、吉野川市立鴨島児童館、つるぎ雑穀生産販売組合、横倉生活改善グループ、美村が丘管理運営協議会。愛媛県:喜久家。高知県:大川村。

 九州・沖縄地方 福岡県:山村塾。大分県:ウジャマー農場。熊本県:植物資源の力。鹿児島県:長田農園、農家グループ

 また事業の共催以外でも、作業や交流で連携したり、全国規模で活動する団体と共同キャンペーンやノウハウの交換をしたり、日本NPOセンターに加盟する等、様々な形で協力しています。


大学・教育機関(ゼミ、サークル含む)

 ワークキャンプによる本人の学び・育ちへの効果は近年注目が高まっており、多くの教育機関と様々な形で提携・協力しております。2023年は、以下のゼミやサークルも含め、31の大学・高校と提携しました。
 ●=グループワークキャンプを国内外で共催。○=通常の国際ワークキャンプに国内外で参加。◎=提携推進校。★=通常授業を実施。☆=特別授業を実施。▲=イベント出展受入。△=説明会受入)

 関東地方 ○★国士館大学 21世紀アジア学部、▲法政大学 グローバル教育センター、☆文教大学 国際学部、○☆文京学院大学 人間学部、●東洋大学 ボランティア支援室、東京都立大学 人文社会学部、●☆早稲田大学 サークルWHABITAT、☆大東文化大学 国際関係学部、▲立教大学 ボランティアセンター、☆昭和女子大学 グローバルビジネス学部、△埼玉大学 Global Youth室、▲明治学院大学 ボランティアセンター、▲國學院大學 ボランティアセンター、☆淑徳大学、△聖学院大学、☆杏林大学、●★杉並総合高校、●△工学院大学付属高

 中部地方 ●☆愛知淑徳大学 小島ゼミ、●名古屋外国語大学 世界共生学部、○◎名古屋商科大学、○名古屋学院大学 国際センター、○至学館大学 人間力開発センター

 近畿地方 ◎☆大阪大谷大学 人間社会学部、●△神戸大学 人間科学部、●立命館大学 サークルRits BLOH、☆大阪大学 人間科学部、▲京都産業大学 ボランティアセンター、●大阪公立大学 ボランティアセンター、▲関西大学高等部 研究開発部

 九州・沖縄地方 ○▲西南学院大学 ボランティアセンター


企業、メディア各社

 

 SDGsも見据えたCSR(企業の社会的責任)や社員のトレーニング・社会活動の推進、職場の連帯感作りなどを目的に、様々な会社とグループ・ワークキャンプを共催しております(2023年は以下の2社。カッコ内は開催場所。寄付事業含む)。シチズン時計(カンボジア、宮城県、長野県)、ServiceNow(栃木県)

 この他、これまでにHSBC、UPS、NTT東日本、ホンダトレーディング、ジョンソン・アンド・ジョンソン、日本サムスン、三菱UFJ信託銀行、SMBC信託銀行、伊藤忠商事、三井生命、協振技建、NTTデータ労働組合、三井金属鉱業、日油、キャセイパシフィック航空、大学生協トラベル、JST等、記念単発事業・期間限定のものも含め、多くの企業とも共催しました。

 また、旅行会社(JTB、ミヤインターナショナル、他)、保険会社(海外渡航者安全事業共済会、他)等とも、事業実施に際して、協力も行っております。

 各地の活動は、共催団体を通じたものも含め、多数の新聞社・テレビ局・雑誌・Webメディア等に取材・紹介して頂いております。紹介例:NHK、テレビ東京「Youは何しに日本へ」、三重テレビ、朝日新聞、読売新聞、日本農業新聞、岩手日報、岩手日日新聞、茨城新聞、富山新聞、北陸中日新聞、北國新聞、吉野熊野新聞、日本海新聞、島根日日新聞、徳島新聞、高知新聞、ロシア・ジブチ・エストニアの新聞社、他多数。


助成財団

 

 様々な活動に対して助成して頂いております。例えば近年では、

☆ 国土緑化推進機構(2023年:グローカル環境リーダー育成ワークキャンプ。他多数)
☆ 三菱UFJ国際財団(2023年:アジア・ボランティア・リーダー交換事業。他多数)
☆ 国際交流基金(2021年:国際ボランティア 第1回アジア・オンライン・サミット。他多数)
☆ パブリックリソース財団(2020-21年:「コロナ禍を乗り切り農山村を再生する、新型・長期個人ボランティア」)

 この他、これまでに日本財団、庭野平和財団、モバイル・コミュニケーション・ファンド、UPS Foundation、Water Dragon Foundation等、多くの財団に多大なご支援を頂いております。


政府機関・地方自治体

 

 国際ボランティア・ワークキャンプを実施するにあたって、様々な形での協力があります。例えば、

☆ 外務省・法務省(ビザの発給や延長、安全情報の提供、大使館によるサポート等)
☆ 厚生労働省(2020年~23年 雇用調整助成金の給付)
☆ 中小企業庁(2021年~22年 一次支援金・月次支援金・事業復活支援金の給付)
☆ 農林水産省(2006年~11年「田舎で働き隊」事業の実施)
☆ 福岡県青少年育成課(2017~23年:ベトナムや国内での高校生グループ・ワークキャンプの共催)
☆ 東京都及び横浜市(特定非営利活動法人の認証、環境保全活動への助成金交付等)
☆ 他の道府県庁、市町村役場(ワークキャンプの共催や、様々な形での側面協力)