国内外のNICEのネットワークをご紹介致します。下記の他、非常に大勢の個人・団体の方々に様々な形(寄付・寄贈、活動への参加・協力、団体・事業の運営等)で、ご協力を頂いております!

海外のネットワーク

国際ボランティアNGO

 世界で1,2位を争う、海外89ヶ国・162団体(2019年)の国際ボランティアNGOと、日本人ボランティアの派遣、外国人ボランティアの受入、また共同事業の開催を行っています。
 特に、その国で国際ボランティア活動を共に立ち上げたMCE(モンゴル)、VYA(台湾)、VT(香港)、MOVE(マレーシア)、IIWC・GREAT(インドネシア)、GIVE(ミャンマー)、GV4GF(スリランカ)とは非常に強い絆を持っており、GIED(フィリピン)、SJV・VPV(ベトナム)、DALAA・VSA(タイ)、CYA(カンボジア)、PYC(ラオス)、FFN(ネパール)、RUCHI(インド)、ALLIANSSI(フィンランド)、ESTYES(エストニア)、UPA(ウガンダ)、AMIVIAC(メキシコ)とも、2019年に2ヶ国事業を共催する等、緊密に連携しております。
 またNICEは約40ヶ国に支部を持つ多国籍NGO・SCI(Service Civil International)ともパートナーとして長年提携しています。


CCIVS(国際ボランティア活動調整委員会)

 79ヶ国の169団体が加盟する世界ネットワーク。1948年に国連・ユネスコの支援で設立され、事務局もパリのユネスコ本部内にあります。気候正義や平和教育の推進、活動の質の向上や成果集めに取り組んでいます。
 NICEは92年から日本唯一の加盟団体(国際NGOの日本支部を除く)で、2016年まで21年間理事を務めました。2004年~07年にはNICE代表の開澤が東アジア初・史上最年少で代表を務め、副代表や財務長も歴任し、NICEは現在も世界統計作りや国際ボランティアの新ビジョン作り等、様々な活動を活発に主導しています。

 
(写真左:2010年スペインでの総会。右:2019年ネパールでの新ビジョン作り会議)


NVDA(アジア・ボランティア発展ネットワーク)

 22ヶ国・地域の30団体が加盟する、アジア中心のネットワーク。1997年に11団体で設立し、新しい国でのワークキャンプ開拓や広報・リーダー訓練のレベルアップ、気候変動防止事業等を行っています。
 NICEは設立を主導し、結成から2018年までの20年間理事(うち15年間は代表)を務め、2020年から加盟団体の声を受けて代表(NICE代表の開澤)に再び就いています。またアジア13ヶ国で国際ボランティア活動を開拓し、NVDAの発展に寄与してきました。現在も気候変動防止プロジェクトや中長期ボランティア世界会議等、様々な活動を活発に主導しています。

 
(写真左:2012年インドでの、ワークキャンプ型の総会。右:2017年フィリピンでの、アジアサミット)


ALLIANCE(欧州ボランティア活動団体同盟)

 29ヶ国の50団体が加盟する、欧州中心のネットワーク。1982年に設立され、広報や業務の効率化のための共有データベースの運営、世界会議の主催、ジェンダー平等や「Access for all」等に取り組んでいます。
 NICEは96年に非欧米初の会員として加盟し、アジアと欧州の架け橋としても活発に活動しています。


(毎年3月に開催する国際ボランティア界最大級の「技術会議」。2013年のスロバキアより)


外国政府・国際機関

 日本からのボランティアへのビザの発給、情報提供等の他、例えば、以下の協力実績があります。
★ユネスコ(国際連合教育科学文化機関):CCIVSを通じ、世界遺産保護事業等で連携。
★Asia Europe Foundation(アジア欧州財団):NVDAを通じ、青少年交流等の事業を共催。
★European Union(欧州連合):欧州の提携NGO等を通じ、NICE自体も登録NGOとして、長期ボランティアプログラム(EVS)や様々なセミナー、人材育成プログラム(Erasmus+)を実施・活用。
★フランス政府:フランスの提携NGOを通じ、長期ボランティアプログラム(Service Civic)を実施。
★ITTO(国際熱帯木材機関):2011年「国際森林年」にNICEが実行委員長として様々な国内外の環境保全NGOと共に開催した記念サミット等で、事務局次長が講演

国内のネットワーク

NPO・NGOや福祉施設、住民グループ

 環境・開発・文化・教育・福祉などの分野で取り組む様々な団体と、全国各地でワークキャンプや中長期ボランティア(個人型)を共催しています(2019年は短期・中長期の事業は、以下の30都道府県の74団体。この他41団体と週末ワークキャンプを共催)。
 北海道・東北地方 北海道:黒松内ぶなの森自然学校、共働学舎・新得農場、北海道国際交流センター、北海道エコビレッジ推進プロジェクト。あおり県:白神山地を守る会、白神自然学校一ツ森校。岩手県:紫波町国際交流協会、気仙茶を守る会、大野集落営農組合。宮城県:川の上プロジェクト。福島県:県県北地方振興局、いわきの森に親しむ会、あぶくまNSネット、岳温泉観光協会、塙望舎、飯坂温泉観光協会、土湯温泉観光協会。
 関東地方 茨城県:長倉七夕まつり協賛会 。栃木県:トチギ環境未来基地。群馬県:あるきんぐクラブ。埼玉県:志木国際ワークキャンプ実行委員会。千葉県:ひらつか区活性化協議会。神奈川県:鎌倉児童ホーム。
 中部地方 新潟県:森人。富山県:氷見里山くらぶ。石川県:夕日寺自然体験実行委員会、上麦口町、クンストハウス東谷工房、自然体験おおづち村、山ん中たまご園。福井県:福井ひとまち開発計画、ぷらすたいむず、小原ECOプロジェクト。長野県:ほたるの居る田んぼを創る会、信更若者会議、共働学舎・立屋農場、同・真木農場、グリーンウッド自然体験教育センター、MLC Japan。岐阜県:全国常茶・茶実支援ネットワーク。愛知県:イカオ・アコ、若者自立支援塾 ONE STE。三重県:西山地区地域まちづくり協議会、赤目の里山を育てる会。
 近畿地方 京都府:わづか有機栽培茶業研究会、えぇ~和茶。大阪府:みんなの未来かいたく団、富田林の自然を守る会。奈良県:杉浦農園。兵庫県:小代観光協会。
 中国・四国地方 島根県:伊野国際ワークキャンプ実行委員会、平田国際ワークキャンプ実行委員会、緑と水の連絡会議、「伝統芸能と光の祭典」実行委員会。徳島県:アサギマダラ広域文化保存会、びざん大学、吉野川市立鴨島児童館、祖谷雑穀生産組合、西庄良所会、ハタ・法市集落、美村が丘管理運営協議会。愛媛県:喜久家、愛児園マミーランド。高知県:国立室戸青少年自然の家。
 九州・沖縄地方 福岡県:こどもあーと、ボランティ、Upple、星野国際ワークキャンプ実行委員会、こもれびの家、山村塾。熊本県:阿蘇国際ワークキャンプ実行委員会、植物資源の力。鹿児島県:長田農園
 また事業の共催以外でも、作業や交流で連携したり、全国規模で活動する団体と共同キャンペーンやノウハウの交換をしたり、日本NPOセンターに加盟する等、様々な形で協力しています。


大学・教育機関(ゼミ、サークル含む)

 ワークキャンプによる本人の学び・育ちへの効果は近年注目が高まっており、多くの教育機関と様々な形で提携・協力しております(2019年は以下の27大学・4高校。●=グループワークキャンプを国内外で共催。○=国際ワークキャンプへの参加制度あり。◎=単位提携。★=通常授業を実施。☆=特別授業を実施。▲=イベント出展受入。△=説明会受入)
 関東地方 国士舘大学(代表の開澤が3種の授業運営)●○◎★、法政大学○◎、千葉大学○◎、文教大学●☆△、立正大学▲△、青山学院大学▲、ぐんま国際アカデミー▲、杉並総合高校(職員の藤原が授業運営)●★、創価大学●◎、東洋大学(ゼミ)●◎☆△、立教大学☆、中央大学☆△、首都大学東京☆▲、淑徳大学☆、文京学院大学◎、聖学院大学☆、駒澤大学☆、國學院大學☆▲
 中部地方 愛知淑徳大小島ゼミ●、名古屋外国語大学●、愛知県立大学(サークル)●、愛知県立一宮西高校☆
 近畿地方 大阪大谷大学(国際ボランティア推進校)○☆、神戸大学●○◎、立命館大学(サークル)●▲、同志社大学▲△、大阪大学☆、関西学院大学△、大阪府立大学●△、関西大学高等部☆
 九州・沖縄地方 西南学院大学(サークル)●△


企業、メディア各社

 SDGsも見据えたCSR(企業の社会的責任)や社員のトレーニング・社会活動の推進、職場の連帯感作りなどを目的に、様々な会社とグループ・ワークキャンプを共催しております(2018~19年は以下の4社。カッコ内は開催場所。寄付事業含む)。NTT東日本(岩手県、栃木県、長野県)、シチズン時計(カンボジア、タイ、宮城県、長野県、岐阜県)、ホンダトレーディング(栃木県)、ジョンソン・アンド・ジョンソン(福井県)
 この他、これまでにHSBC、UPS、日本サムスン、三菱UFJ信託銀行、SMBC信託銀行、伊藤忠商事、三井生命、協振技建、NTTデータ労働組合、三井金属鉱業、日油、キャセイパシフィック航空、大学生協トラベル、JST等、記念単発事業・期間限定のものも含め、多くの企業とも共催しました。
また、旅行会社(JTB、ミヤインターナショナル、他)、保険会社(海外渡航者安全事業共済会、他)等とも、事業実施に際して、協力も行っております。
 各地の活動は、共催団体を通じたものも含め、多数の新聞社・テレビ局・雑誌・Webメディア等に取材・紹介して頂いております。2018~19年の紹介例:NHK、テレビ東京「Youは何しに日本へ」、三重テレビ、朝日新聞、読売新聞、日本農業新聞、岩手日報、岩手日日新聞、茨城新聞、富山新聞、北陸中日新聞、北國新聞、吉野熊野新聞、日本海新聞、島根日日新聞、徳島新聞、高知新聞、ロシア・ジブチ・エストニアの新聞社、他多数。


助成財団

 様々な活動に対して助成して頂いております。2018~19年の助成例は、
☆ 国土緑化推進機構(地球温暖化を防ぐ、世界森林ボランティア・産学官民サミット)
☆ 国土緑化推進機構(国民参画の森林づくり国際ワークキャンプ)
☆ 国際交流基金(国際ボランティア版SDGsを創る世界会議2019)
この他、これまでに日本財団、三菱UFJ国際財団(旧:三菱銀行国際財団)、国際交流基金アジアセンター、庭野平和財団、モバイル・コミュニケーション・ファンド、UPS Foundation、Water Dragon Foundation等、多くの財団に多大なご支援を頂いております。


政府機関・地方自治体

 国際ボランティア・ワークキャンプを実施するにあたって、様々な形での協力があります。例えば、
☆ 外務省・法務省(ビザの発給や延長、安全情報の提供、大使館によるサポート等)
☆ 農林水産省(2006年~2011年「田舎で働き隊」事業の実施)
☆ 福岡県青少年育成課(ベトナムでの高校生対象グループ・ワークキャンプの共催)
☆ 東京都(特定非営利活動法人の認証、環境保全活動への助成金交付等)
☆ 他の道府県庁、市町村役場(ワークキャンプの共催や、様々な形での側面協力)